タグ別アーカイブ: リレーエッセイ

【メディア掲載】村民の、村民による、村民のための発電会社

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ19 飯舘電力株式会社  専務取締役 千葉 訓道氏 飯舘村は、森林や田畑が広がり、牧場には牛が遊び、花を愛する村民の家々には季節ごとの花々が咲き誇る美しい村でした。 しかし2011年3月11日以降、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、先祖が長年培ってきた田畑・森林は甚大な被害を受けました。畜産といった生活の糧となる…

【メディア掲載】自立したエネルギー地域の創造を目指して

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ18 多摩電力合同会社 副代表 山川勇一郎氏 東京郊外の多摩丘陵、高度経済成長期に作られた集合住宅が立ち並ぶ多摩地域で、私たちは市民発電所を作っています。 3.11を機に「原発に頼らないエネルギーを自分たちの手でつくろう!」と市民の有志が集まり、2012年5月、一般社団法人多摩循環型エネルギー協会を設立。同年、環境省の「…

【メディア掲載】少しでも良い相馬市を次世代に渡したい

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ17 一般社団法人ふくしま市民発電  理事長 新妻香織氏 2011年3月11日の東日本大震災で、私の故郷は壊滅した。同級生や隣人らはすべてを失い、私の実家も流れた。「千年に1度の大津波だってよ。冥土の土産だねぇ…」まだ私たちには冗談を言い合うくらいの余裕があった。しかし3月12日、14日、15日と次々爆破した原発事故で、…

【メディア掲載】3万人のまちからエネルギーシフト

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ16 一般社団法人大磯エネシフト 理事長 岡部幸江氏 海と山、自然に恵まれた神奈川県の小さなまち大磯でも、東日本大震災直後から自然エネルギー社会への転換を願う有志が活動を始めました。節電教室、勉強会や上映会、町へPPS(新電力)への転換を求める陳情(採択、約400万円の経費削減)などの取り組みを続けてきました。 そして私…

【メディア掲載】「おらって」の地域から新しい生き方を発信

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ15 「おらって」にいがた市民エネルギー協議会 副代表理事 横山由美子 「おらって」とは、新潟弁で「私たち」のことです。 一般社団法人「おらって」にいがた市民エネルギー協議会は2014年12月21日に設立し、2015年1月、全国ご当地エネルギー協会の仲間入りをさせていただきました。環境エネルギー政策研究所(ISEP)やご…

【メディア掲載】都市部ならではの自然エネ事業を

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ14 一般社団法人 調布未来のエネルギー協議会 代表理事 小峯充史 調布は新宿から15分の典型的な都市部の住宅地です。そんな地域で自然エネルギー事業なんてできるのだろうか? でも地球上の全ての営みの源である太陽は、私たちの住む調布にも同じくある。まちづくり活動で培った人脈、行動力をもってすれば、都市部でもきっと事業が成立…

【メディア掲載】ソーラーシェアリングによる市民発電所

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ13 市民エネルギーちば合同会社 代表社員 東光弘 東京に隣接し東部に大きな都市・工業地帯を抱えながらも、北海道・茨城に次ぐ農産物生産量の千葉県ですが、西・南部の農村地域の高齢化・人口流出は著しいものがあります。 311以降、東京やその他の再エネ市民団体に比べて遅れてスタートした千葉での市民発電の流れですが、県内環境団体…

【メディア掲載】子どもらに、安全な食やエネルギーを

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ12 パルシステム生活協同組合連合会  地域支援本部 専任部長 小澤敏昌 産直と環境のパルシステムです。私たちは、北は福島県から南は静岡県までの約140万世帯の消費者(市民)が出資・利用・運営参加をしている生協グループです。 さて、なぜ、消費者組織が電力事業に取り組んでいるのでしょうか? それは、原発の恐ろしさについて再…

【メディア掲載】エネルギーを市民の手で自治しよう

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ11 生活クラブ生協神奈川 専務理事 半澤 彰浩氏 生活クラブ生協は首都圏を中心に北海道から兵庫県までの21都道府県で活動する33の生活クラブがそれぞれ自立して連帯している生活協同組合です。組合員数は約35万人です。生活クラブは設立以来、人間が人間らしく生きられる社会をつくるために「食」「環境」「福祉」を中心とした活動と…

【メディア掲載】電気の作り手と消費者を〝つなぐ〟

全国ご当地エネルギー協会リレーエッセイ10 株式会社 大地を守る会 CSR推進部長 來島晋一 こんにちは。大地を守る会です。大地を守る会は社会的課題をビジネスで解決していく「社会的企業」です。望ましくないことがあっても、ただ「反対」するのではなく、代替案を提示して、持続可能な事業にすることで、社会的課題を解決したいと考え行動しています。 「日本の第一次産業を…